投稿者: admin

「月刊体育施設媒体資料」

「月刊体育施設」では広告を募集しております。
特に地方公共団体や施設管理者の方々が主な購読者層である「月刊体育施設」の広告は、専門誌ならではの反響が多いのが特徴です。
全ページカラーで構成している小誌は、訴求効果も高いものと存じます。
媒体資料もダウンロードいただけますので、併せてご覧いただき、是非一度ご検討をいただけると幸甚です。

わが国唯一の体育・スポーツ施設の総合専門誌です。
教育委員会・設計事務所を中心に抜群の評価と知名度を誇ります。
決定権のある人が読者の中心です。
現在の購読者の大半が拡大創刊以来、継続購読いただいており、その中心は予算の決定権を持つ管理職の方々です。
常にタイムリーな企画、特集を心掛けています。
読者の声、問い合わせには敏感に反応し、その時々のニーズに応えていますので、毎回大きな反響があります。
月刊体育施設は、大きな信頼をいただいています。
役所は信頼が第一。月刊体育施設に掲載された広告は大きな信頼をいただいています。
抜群の保存率、高い資料価値
月刊体育施設は、施設ごとに特集を組んでいますので、建設の際の資料として、また日々の運営資料として、保存していただいてます。

媒体資料

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    スポーツ事故対策マニュアル

    競技者、指導者、監督、顧問、施設管理者、保護者といったスポーツに関わるすべての方に

    スポーツ事故を未然に防ぐ対策と、万が一事故が起こってしまった際の対応がこの一冊に

    <本書の内容>

    弁護士が各種目の競技団体などからヒアリングを行い、事故事例、事故判例を収集分析。法律の専門家としての立場から、スポーツ事故発生の問題点を解説しています。さらに、附録には、スポーツ事故関連法の解説を収録するなど、さまざまな情報を網羅させました。

    1章で、スポーツ事故の類型、判例から見る事故類型、法的責任の所在などについてまとめています。2章・3章では競技種目/施設ごとに起こり得る事故についての対策、法的問題点などをまとめました。4章では、1 ~ 3章を踏まえて、事故を起こさないためになさねばならないことを、さまざまな角度からまとめています。また、体罰、暴力、いじめ、イップスなども広義のスポーツ事故であると考え、法的問題点について解説をしています。

     

    ※ スポーツ事故に関する講習会、セミナーの開催をお手伝い致します。講習会、セミナーの企画立案から本書籍執筆者の派遣、講習会参加者へ配布するためのまとめ買い割引などご提示致します。お気軽にお問合せください。

    目 次 CONTENTS

    1 「スポーツ事故事例類型と法的責任」

    1 主な事故事例

    2 判例からみる事故の類型パターン

    3 施設所有者・管理者の法的責任

    4 指定管理者の法的責任

    5 指導者・監督・保護者などの法的責任

    6 スポーツ器具製造者などの法的責任

    コラム 「コンタクトスポーツの安全性」

     

    2 「事故の原因と対処法(競技種目編)」

    《球技》

    1 野球

    2 サッカー

    3 テニス

    4 バドミントン

    5 バスケットボール

    6 バレーボール

    7 ラクロス

    8 ゴルフ

    9 ラグビー

    10 アイスホッケー

    《伝統武術・格闘技》

    1 柔道

    2 剣道

    3 空手

    4 相撲

    5 アーチェリー/弓道

    6 ボクシング

    7 レスリング

    《陸上競技・体操競技・水泳・ウエイトリフティング》

    1 陸上競技(トラック)

    2 陸上競技(跳躍)

    3 陸上競技(投てき)

    4 陸上競技(ロード)

    5 体操競技

    6 水泳

    7 ウエイトリフティング

    《季節スポーツ・自然系スポーツ》

    1 スキー/スノーボード

    2 フィギュアスケート/スピードスケート

    3 オープンウォータースイミング

    4 スキューバダイビング

    5 パラセーリング

    6 パラグライダー/ハンググライダー

    7 トライアスロン

    8 登山/クライミング

    9 馬術

    《レクリエーションスポーツ》

    1 ゲートボール

    2 ターゲット・バードゴルフ

    《障がい者スポーツ》

    1 障がい者スポーツ

    コラム「スポーツ法の実践」

     

    3 「事故の原因と対処法(施設編)」

    1 体育施設総論

    2 体育施設器具

    3 野球場

    4 サッカースタジアム

    5 体育館

    6 プール

    7 陸上競技場

    8 フィットネスクラブ

    9 公園施設

    10 モータースポーツ場

    11 スキー場

    コラム 「スポーツ事故予防には具体的な基準が必要」
     

    4 「安全対策各論」

    1 スポーツ現場における安全管理体制の構築

    2 エマージェンシーアクションプラン(EAP)

    3 緊急時の救急対応

    4 事故発生後の対応および再発予防

    5 施設に常備すべきマニュアルおよび日誌

    6 応急対応(突然死とAED

    7 応急対応(脳振盪)

    8 天災対応(落雷・熱中症など)

    9 各種保険制度について

    10 指導者による暴力/グループ内のいじめ

    11 イップスについて

    12 免責同意

    コラム 「損害賠償金と慰謝料」

     

    《附録》

    1 スポーツ事故関連法の解説

    2 民事訴訟・刑事訴訟手続の基本的な流れ

    3 主要スポーツ事故判例

    4 関係省庁、関係諸団体法令・通達一覧

    索引/スポーツ事故に関する記事/著者略歴/スポーツに関する問題の相談窓口一覧

    ISBN 978-4-924833-70-8 B5判 320頁
    著者:弁護士によるスポーツ安全対策検討委員会 編者:大橋 卓生、合田 雄治郎、西脇 威夫

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